「iPhone」「iPad」だけじゃない、仕事で使える主要9社のスマホ/タブレットを比較 (1/2) – TechTargetジャパン

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自社にとって最適なスマートフォン、タブレットとは

 企業が業務用モバイルデバイスとして活用できるスマートフォンとタブレットの選択肢は何百とあり、サイズや機能、性能はさまざまだ。こうした選択肢の多さは買い手にとって恩恵となり得る。だが多数の選択肢があることで、かえって最適なデバイス選びが難しくなる可能性もある。

 本稿では、スマートフォンとタブレットの両方を販売する主要ベンダー9社の主力製品を紹介する。業務利用への対応度は製品によってまちまちだ。

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Apple

 モバイルデバイスの業務利用の推進という点で、Appleは他ベンダーと比べて善戦している。Appleは現在、「iPhone」シリーズのスマートフォンと、「iPad」シリーズのタブレットを販売する。

 Appleの最新スマートフォン「iPhone X」は、ほぼベゼル(額縁)レスのデザインを採用し、有機ELを利用した5.8型の「Super Retina HDディスプレイ」を搭載する。解像度は2436×1125ピクセル。ホームボタンを廃止し、従来の指紋認証機能「Touch ID」に代わる新しい生体認証システムとして、顔認証機能「Face ID」を搭載する。Appleの高性能SoC(統合プロセッサ)「A11 Bionic」を搭載し、ストレージ容量は最大256GB。背面にはガラス素材を採用した。ワイヤレス充電の利用も可能だ。

 iPadシリーズで特に企業からの人気が高いのは「iPad Pro」シリーズだ。12.9型の「Retinaディスプレイ」を搭載する「12.9インチiPad Pro」は、解像度が2732×2048ピクセル。新テクノロジー「ProMotionテクノロジー」によってタッチ操作の反応を向上させた他、iPad Pro用のスタイラスペン「Apple Pencil」(別売)を利用できる。12.9インチiPad Proは、SoC「A10X Fusion」、最大512GBのストレージを搭載し、バッテリー持続時間は平均で10時間程度だ。

 iPhoneシリーズやiPadシリーズは全て、AppleのモバイルOS「iOS」を搭載する。iOSはモバイルデバイス管理(MDM)機能を備え、エンタープライズモビリティー管理(EMM)製品を使ったデバイス管理を可能にしている。他にもAppleは、大小さまざまな規模の企業に向けたサービスを各種提供している。ただしApple製品は価格が比較的高めなので、小規模企業やスタートアップ企業にとっては、手が届かない可能性がある。

 たとえそうであっても、Appleはあらゆる規模の法人向けに導入支援プログラム「Device Enrollment Program」(DEP)やボリュームディスカウントプログラム「Volume Purchasing Program」(VPP)といったサービスの他、リースプログラムやローンプログラムを提供し、法人市場でのプレゼンス強化を図っている。Appleは公的機関や民間企業を対象に、さまざまなサポートを提供している。業務用モバイルデバイスを提供するベンダーの中でも、ビジネスフレンドリーといえるベンダーの1社だ。

ASUSTeK Computer

 ASUSTeK Computer(以下、ASUS)は「ZenFone」シリーズのスマートフォンと「ZenPad」シリーズのタブレットを中心とした、GoogleのモバイルOS「Android」搭載モバイルデバイスを販売している。その大半はスマートフォンだが、ASUSのスマートフォンが業務用デバイスとして推奨されることは、多くない。だからといって企業の購買担当者は、ASUSのスマートフォンを選択肢から排除する必要はないし、排除すべきでもない。ASUSの製品は概して、スマートフォンよりもタブレットの方がビジネスフレンドリーだといわれている。

 ASUS製スマートフォンを業務に利用するなら、ハイエンドモデル「ZenFone AR」がお薦めだ。5.7型の有機ELディスプレイ「Super AMOLEDディスプレイ」を搭載し、解像度は2560×1440ピクセル。アウトカメラを3基搭載し、GoogleのAR(拡張現実)テクノロジー「Tango」とVR(仮想現実)テクノロジー「Daydream」の両方を利用可能。メインメモリを最大8GB、ストレージを最大128GB搭載する。

 ASUSが法人向けサイトに掲載しているタブレットの1つに「ASUS ZenPad 10(M1000M)」がある。10.1型のディスプレイ、SoCにMediaTekの「MT8163」、2GBのメインメモリ、16GBのストレージを搭載する。同タブレットをはじめとするZenPadの「Mシリーズ」は、ASUS独自のMDMシステム「ADAM」(ASUS Device Admin Management)を標準搭載することが最大の特徴だ。システム管理者はADAMのAPI(アプリケーションプログラミングインタフェース)や中央集中型の管理コンソールを使って、Mシリーズを一元管理できる。

Google

 Androidを開発したのはGoogleであり、そのGoogleが独自に「Pixel」シリーズのAndroidデバイスを幾つか提供しているのは驚くことではない。


世界を代表するショコラティエが大集合!サロン・デュ・ショコラ2018開幕 – PR TIMES (プレスリリース)

1月22日(月)よりサロン・デュ・ショコラ2018が開幕しました!

世界を代表するトップシェフが一堂に集まります。

会場内でトップシェフたちとコミュニケーションできるのもサロン・デュ・ショコラの楽しみ方の一つです。

〈日本初上陸アンテュインション バイ ジェローム・ドゥ・オリヴェラのジェローム・ドゥ・オリヴェラ〉

〈パティシエ エス コヤマの小山進氏とアンリ・ルルーのジュリアン・グジアン氏〉

〈フレデリック・アヴェッカー氏〉

 

〈コフレ MOF(9個入り)〉3348円
フレデリック・アヴェッカーからは彼がMOFを取得した際の作品をアソートにしたスペシャルBOXが登場。オレンジ、キンモクセイ、シナモンの3種のショコラと小粒のノワゼットショコラを入れました。

〈タブレット マンディアン ブラン プラス〉3456円〈タブレット マンディアン レ プラス〉3348円
ベルナシオンからは人気のタブレットが登場。ローストアーモンドやヘーゼルナッツ、ドライチェリーなどが入った華やかなタブレットです。

〈セバスチャン・ブイエ氏〉
ホット サンド ショコラ(540円)を作っている気さくなシェフ。サクサクのフィヤンティーヌ入りのプラリネソースをチョコレートブリオッシュでサンドしたホットサンドは絶品です。
 

〈ナユタ チョコラタジアのタブレット〉972円~
こちらも日本初上陸、アジア発アジア人のためのチョコレートブランドナユタ チョコラタジア。カカオの配合率を変えた産地別タブレットやナッツやアジアのフルーツのタブレット、ボンボンショコラのアソートが登場します。

さまざまなチョコレートや個性豊かなシェフと交流も楽しめるサロン・デュ・ショコラ2018は2018年1月28日(日)までの開催。

※今回は混雑緩和のためインターネット上で時間帯別のチケットを購入しての入場となります。

※数量に限りがある商品もございますので、品切れの際はご容赦ください。

~パリ発、チョコレートの祭典~

サロン・デュ・ショコラ2018

<会場>新宿NSビル 地階=イベントホール(東京都庁舎隣り)

<一般会期>2018年1月22日(月)~28日(日)

詳細はhttp://www.salon-du-chocolat.jp/をご覧ください

 

コストコで買える2 in 1 Windowsタブレット『Galaxy Book 12.0』レビュー – ガジェット通信

コストコで買える2 in 1 Windowsタブレット『Galaxy Book 12.0』レビュー

サムスン電子の2 in 1 Windows タブレット『Galaxy Book 12.0』を試用する機会がありましたので、レビューをお届けします。同時期に発売された10.6インチモデルが法人向けに販売されているのに対して、12.0インチモデルは個人でもコストコで購入できるのが特徴です。

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『Galaxy Book 12.0』は、OSにWindows 10 Homeを搭載し、着脱可能なキーボードカバーが付属する2 in 1タイプのタブレット。3.1GHzの第7世代『インテル Core i5プロセッサー』と8GB RAM、256GB ROM、約1300万画素のリアカメラと約500万画素のフロントカメラを搭載します。最大256GBのmicroSDカードを外部メモリーに利用でき、インタフェースには3.5mmイヤホンジャックとUSB3.1(Type-C)ポート2基を採用しています。本体サイズは291.3×199.8×7.4mm、重量は754g。

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12.0インチAMOLEDディスプレイの解像度は2160×1440ピクセル。高精細で見やすく、バーチャルキーボードも入力しやすいサイズで表示可能。タブレット形態で、ウェブブラウジング端末として十分なパフォーマンスを発揮します。

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タブレットは動画の再生にも最適ですが、使ってみて驚くのがサウンドの力強さ。カタログスペックに詳細は明記されていませんが、デュアルスピーカーが迫力あるサウンド再生を実現しています。

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キーボードは1.5mmストロークで打鍵感は良好。キーは英語配列のみ。日本語入力への切り替えは「Alt」キーと「~」キーを同時に押す必要があり、少し慣れが必要です。

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キーボードカバーはタブレット背面にマグネットで吸着し、3段階の角度調節が可能。ノートパソコンと同様の快適さで作業できます。

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そして注目すべきなのは、『Galaxy Note』シリーズで定評のあるスタイラスペン『Sペン』が付属すること。

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スクリーンショットに注記して共有したり、タブレットでお絵かきするなど、用途の幅が広がります。Windwos 10 Creators Updateで追加されたアプリケーション『ペイント 3D』との相性も抜群。画面にペンを近づけてペンのボタンを押すと起動する“エアコマンド”など、『Galaxy Note』シリーズで培ったペン入力機能の充実ぶりも、他の2 in 1タブレットにない魅力と言えそうです。

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『Sペン』はキーボードカバーに収納することはできませんが、キーボードカバーに外付けできるペンホルダーが付属します。

『Galaxy Book 12.0』は、コストコで販売中。気になる方は店頭でチェックしてみては。

アシックスがタブレット端末で素材やカラーを選べるカスタムオーダーサービスを開始 – @DIME

アシックスジャパンは店内に設置したタブレット端末により好みの素材やカラーを選んでシューズをカスタマイズできるサービス「NIPPON MADE カスタムオーダー」を、「NIPPON MADE」シリーズの専門店「オニツカタイガー 表参道 NIPPON MADE」にて1月23日から開始する。
ブランドは「オニツカタイガー」ブランドで、メーカー希望小売価格は4万円。

NIPPON MADE カスタムオーダー

「NIPPON MADE」シリーズは、日本生まれのブランドであるオニツカタイガーが細部にまで日本製にこだわったシリーズで、2008年から展開されている。上質な革を使用し、卓越した職人が一つひとつ加工するなど「本物の日本」をコンセプトに緻密さや繊細さを追求。レトロで高級感のある風合いを実現しており、同ブランドの最上位モデルとして日本のみならず海外のからも人気を得ているという。

今回のサービスは、高い評価をいただいている独自性にユーザーの個性や嗜好を加味し、自分好みのオリジナルシューズを作製するものだ。

NIPPON MADE カスタムオーダー

シューズは、同ブランドを代表する「MEXICO 66 DELUXE(メキシコ66デラックス)」をベースにしており、アッパー(甲被)、オニツカタイガーストライプ、補強材、裏材、靴底、靴ひもの各箇所をカスタマイズが可能。アッパーは、素材がスムース、シボ、スエー ドの3種類、カラーがホワイト、ネイビー、ブラックなど10種類から選べるほか、ひらがな、カタカナ、英字、数字、記号 (一部)などの刺繍も入れることができる。

NIPPON Tablet、国内初・自治体とQR決済やテレビ通訳活用し訪日外国人への利便性を向上する協定を締結 – SankeiBiz

NIPPON Tablet株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:武田 知之、以下「NIPPON Tablet」)は、自社の保有するタブレット端末やQRコード決済サービス、テレビ通訳サービスを活用し、今後ますます増加する訪日外国人観光客や在日外国人に対するサービス向上と地域活性化に向けて、まずは大阪府泉大津市、兵庫県三木市、栃木県益子町、そして徳島県徳島市の4自治体と連携協定を行い、それぞれの自治体のコンセプトに合わせた地方創生に貢献いたします。また現在上記の自治体だけではなく、様々な自治体と協定を進めております。
それからNIPPON Tabletの親会社であるNIPPON PAYは、中国QR決済を皮切りに、日本においてQR決済の普及に努めるだけではなく、その特性を活かし、先日発表した早稲田商店会など全国の商店街の振興も連動していきます。

■連携協定の主な内容
・大阪府泉大津市(南出 賢一 市長)
タブレットを市役所や市内の訪日外国人や在日外国人の利用の多い店舗に設置・実証実験を行い、利便性を検証する。そしてその結果やデータから導き出された内容を政策に利活用の予定。

・兵庫県三木市(仲田 一彦 市長)
タブレットを市役所の窓口対応や国際交流協会などに複数台設置し、庁内サービスの利便性の向上を図る。また有事の際の外国人に対する通訳ツールとしても活用する。今後は市内事業者や地元企業と連携するなど、より外国人観光客への『おもてなしのツール』として活用できるような仕組みを考える。

・栃木県益子町(大塚 朋之 町長)
タブレットを町が運営する益子陶芸美術館(陶芸メッセ)に設置し、来館する外国人観光客に対する利便性向上の実証実験を行う。その後、実証実験結果を元に、観光客(訪日観光客含む)への利便性向上及び運営コストの圧縮に役立てる予定。

・徳島県徳島市(遠藤 彰良 市長)
タブレットを活用した市内サービスの利便性を図ること、外国人観光客に対してのおもてなしの強化を実証実験により図る予定。

■NIPPON Tablet株式会社について
NIPPON Tabletは店舗を持つ法人または個人を中心に、「防犯・防災・おもてなし」をコンセプトに3つの「あったら安心・便利」を提供します。NIPPON Tabletが提供するサービスのベースとして、専用のタブレットを提供し、そのタブレット内で各種防犯に関するサービス、防災に関するサービス、おもてなしに関するサービス(決済サービスが含まれます。)を提供します。今後この3つのコンセプトに関するサービスを充実させ、店舗向けの「あったら安心」、「便利」を向上させて参ります。

<NIPPON Tabletの展開するサービス>
〇防犯
・防犯カメラ機能(2018年4月開始予定)
〇防災
・防災情報提供機能(2018年2月開始予定)
・避難情報提供機能(2018年準備中)
〇おもてなし
・通訳機能
- 7か国語通訳機能
・決済機能
- 訪日中国人向けモバイル決済機能
- 日本人向けモバイル決済機能(2018年春開始予定)
- クレジットカード決済機能(2018年2月開始予定)
・集客、売上施策機能
- 会員カード機能など

【NIPPON Tablet株式会社概要】
本社 : 〒141-0021 東京都品川区上大崎2-14-5-7F
ホームページ: https://nippon-tablet.com/
代表 : 代表取締役社長 武田 知之
設立 : 2016年11月
資本金 : 14,000,000円
顧問他 : 高木 純(創業者)
PLR(*1)技術顧問 橋田 浩一
(東京大学大学院 情報理工学系研究科
ソーシャルICT研究センター教授)
(*1)自律分散型の集めないビッグデータを実現するための技術。
PDS(Personal Data Store)の一種で
個人生活録(PLR:Personal Life Repository)の事。

タブレット「学習」には使うが「読書」には使わない – ICT教育ニュース

KADOKAWAアスキー・メディアワークスは19日、角川アスキー総合研究所と共同で行なった「子どもライフスタイル調査 2018 冬」の結果をまとめ発表した。

今回の調査は、同社の女の子向けゲーム&キャラクター情報誌「キャラぱふぇ」の読者を対象に、2017年8月1日~9月20日、雑誌添付ハガキによるアンケートを実施。回答者から読者の中心層である女子小学生365人(1~3年生233人、4~6年生132人)を抽出して、集計分析した。

それによると、自宅に限らずタブレット使用の有無を尋ねたところ、女子小学生の48%が「使っている」と答えたが、「家族のタブレットを借りて使っている」の比率が36%と高かった。「通信教育」4%、「学校の授業」4%と利用方法も広がっている。

タブレット使用頻度については、27%が「毎日」使用していると回答。うち女子小4~6年では31%が毎日使用していた。タブレットを「学習に使っている」は33%で、「今後学習に使いたい」も合わせると50%と半数を占めた。

タブレット学習している女子小学生に「紙の本・ドリル」と「タブレット」では、どちらが学習しやすいか尋ねたところ、女子小学生の14%が「タブレット」と回答。「どちらかと言えばタブレット」を含めると42%がタブレットの方が学習しやすいと答えた。

一方、女子小学生の保護者に、子どものタブレット習熟度を尋ねたところ、28%が「使い方を教えなくても、自分で使い方を覚える」と回答。女子小4~6年生の保護者では37%で、高学年で高かった。

また、子どもにタブレット学習(知育)をさせたいか尋ねたところ、保護者の16%が「すでに勉強をさせている」と回答。「今後勉強をさせたい」と合わせると44%で、保護者の間でもタブレットでの教育に前向きな姿勢が優勢であることが分かった。

ところが、子どもにタブレットで読書をさせたいかでは、保護者の57%が「読書をさせたいと思わない」と回答。「すでに読書をさせている」は僅か7%で、タブレットを学習に使うことは肯定派が多かったが、読書については否定派が多数を占めた。

子どもにLINEなどの無料通話・メールアプリを利用させることについては、38%が「使う時間や使い方を制限すれば問題ないと思う」と回答するなど、肯定的な意見が、「問題ないと思う」と合わせて44%だった。2014年8月調査では肯定的な意見は29%しかなく、肯定派が増加している。

子どものLINEなどの無料通話・メールアプリ利用で心配なことは、55%が「トラブルや犯罪に巻き込まれそう」で、「依存症になりそう」が53%だった。

関連URL

キャラぱふぇ

1人1台の決定版 教育現場でChromebookがもうすぐ大活躍する理由 – ICT教育ニュース

教育現場でICTを使い慣れている人たちから、「教育現場にはChromebookが一番向いてると思うんだけどなあ」という声を訊く。確かに、タブレットPCやノートPCなど他のデバイスに比べて安価だという認識はある。しかし、それ以外にどのようなメリットがあるのだろうか。アプリをインストールしなくてもネットに繋げるだけで何でも出来る、くらいしか分からない。

そこで、Chromebook導入のメリットは何処にあるのか、シネックスインフォテック・プロダクトマネジメント本部Google課長の神田秀樹さんに解説をお願いした。

アメリカ・カナダなどでChromebookが一番使われている理由

Chromebookと聞いてすぐに「ああ、Chrome OSが搭載されているノートパソコンね!」と思う浮かぶ教員の方々も増えてきたのではないでしょうか。2014年より日本でも本格的に販売が始まりました。

Chromeロゴの付いたChromebook端末

Chromeロゴの付いたChromebook端末

Chromebookは、Googleが独自に開発したOSが動いていて、世界中で最も利用されているウェブブラウザ「 Google Chrome 」を動かすために作られたノートパソコンです。見た目は普通のノートパソコンと同じですが、様々なアプリをパソコンにインストールして使うのではなく、Chromeブラウザ上でWebアプリを実行します。

調査機関によると、米国では、2016年の調査でK-12(日本でいうと幼稚園から高校3年生まで)の教育機関で導入されたパソコンやタブレットなどモバイルデバイスにおける Chromebookのシェアが58%という調査結果が発表されています。この流れは米国だけではなく、教育先進国のスウェーデン、ニュージーランド、カナダといった国々でもChromebookがK-12で一番利用されているという調査結果も発表されています。

なぜ、このような国々で多くのChromebookが利用されているのでしょうか?それには4つの理由があると言われています。

1)設定・運用がシンプルで教員の負荷軽減を実現
教育機関、特に実際の授業でICTを活用する場合、様々なことを考慮する必要があります。設定、セキュリティ対策、アプリの配布、トラブルの対応など、考えるだけで頭を抱える方も多いはずです。Chromebookはこれらのことが導入規模の大小を問わず簡単に実行可能です。そして自動アップデートや本体に内蔵された多層防御によってセキュリティ対策でのサポートを最小限にすることが可能です。

Photo by PIXTA

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また、Chrome Educationという端末管理ライセンス(有料)を導入することでポリシーの設定と実行、アプリの配布などが簡単に、しかも個々のChromebookに触れることなく行うことが可能です。私の良く知る学校のIT担当の教員は、いくら変更不可能な設定をしていても、生徒たちが勝手にアプリを入れたり、教員からのアプリ追加依頼などの要求があるので、2週間に1回、数十台のパソコンを初期化して再インストールしています。教員の労働時間が問題になっている現在、ICTの導入でさらに労働時間が増えるといったことを避けるのは当然です。Chromebookの導入によって、より簡単に、より短時間でのデバイス管理を可能とし、教員への負荷を低減することが可能になります。

2)導入・運用のトータルコストを低減
Chromebook本体の購入時の価格が安いことだけが、導入を容易にしている理由ではありません。購入時以外に年・月でかかる費用はもちろん、教員が設定や授業準備などに使う時間やリソースも費用とみなす必要があります。Chromebookの導入によってこのようなTCO(Total Cost of Ownership=総所有コスト)の削減効果が大いに期待できます。

IDCの調査1では、Chromebookを利用することで他のパソコンやタブレットと比べたTCOが61%、端末管理に対する時間は68%に削減され、他のノートパソコンなどに比べて導入時間が93%、教員の端末などに関わる時間は52時間削減されたという調査結果が発表されています。
1:Google/IDC調べから引用

Photo by PIXTA

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この理由はChromebookの本体価格が抑えられていることに加え、基本ツールであるグループウェアの G Suite for Education が学校法人に対して無償で提供されて、端末管理ライセンスの利用により10台から数千台規模まで同時にアプリやソフトを配信し、リモートで管理できるようになるからです。しかも、学校でChromebookなどを購入した後に、Chromebook、G Suite for Education、端末管理ライセンスについて年度更新に関わる追加費用が発生しないのも、重要なポイントとなります。

3)G Suite for Education併用で汎用性が高い
G Suite for Education と Chromebook であらゆる教育現場のニーズに応えることができ、生徒と1対1作業からクラス全員との共同作業までが可能になります。G Suite for Educationを使うことでいつでも、どこでも、どの端末からでもドキュメントなどのアプリにアクセスすることができ、全員がリアルタイムで一緒に作業することができます。

また、G Suite for Educationの中にある無償のツール、Classroom(LMS)を使うことで教員と生徒は課題や回答をどこにいても確認することができます。最新のChromebookはタッチ操作可能な画面を搭載した回転型2in1タイプも用意されており、アウトカメラを搭載し、ペン入力をサポートしたモデルも2017年夏以降新しくラインナップされています。またこれらのChromebookではAndroidアプリが利用できますので、豊富に用意されている教育系アプリを使い、幅広い授業が実現できます。

4)アクティブ・ラーニングを加速する
米国など世界各国で利用されている要因には Chromebook および G Suite for Educationがもたらす高い波及効果があります。アクティブ・ラーニングを加速する共同作業を簡単に実現し、リアルタイムで生徒の作業を確認することでより素早いフィードバックが可能になります。個々の生徒のやる気を引き出し、本来力を入れるべき教育に集中することも可能となります。早くに1人1台の環境を実現した学校では、統一テストの平均点が期待値を上回り、前年比でクラスの成績が向上するといった効果が表れています。

日本でChromebookがどのような活用ができるか

では、今後日本でChromebookはどのような活用ができるでしょうか?

日本では、授業支援、課題管理、プログラミング学習など様々なアプリを利用してタブレットやノートパソコンを使った授業を行っている学校の事例をよく見かけます。またアクティブ・ラーニングや課外授業などには、タブレットを持ち出し、写真や動画を撮影して発表するといった使い方をしている学校もあります。

学校での利用風景(シネックスインフォテック提供)

教室での利用風景(戸田市教育委員会 提供)

しかし、多くの学校ではパソコン教室にだけパソコンがあり、パソコンを使いたい教員だけが授業を行い、パソコンを利用するにも順番待ちに苦労している学校もあるのではないでしょうか。1人1台の端末を導入し、ICTを活用した授業の実現に向けてはまだまだ先が遠いと思っている方も多いことでしょう。今の教育現場には、予算、教員のスキル、教員の労働時間、Wi-Fi環境整備など越えなければならない課題がたくさんあります。

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そのような中でもキーボードを使った授業やCBT(コンピューターを使った試験)への対策、プログラミング的思考の授業などICTを使った授業を実施しなければならない時期が来ています。有識者会議でも学習用コンピュータにはキーボード機能を有することが必要というまとめも報告されています。

Chromebookは、誰もが簡単に使え、トータルコストも安く、アプリ使用などの汎用性が高く、利用している教員の生産性を高め、生徒の学習効果を高める可能性を秘めた1人1台の教育環境の実現に最適なICT機器の一つであることは間違いありません。

みなさんもぜひ Chromebookを使って、そのメリットを試してみませんか?
シネックスインフォテック株式会社は、米国本社を始め世界各地に事業拠点を持つSYNNEXグループの一員です。日々複雑化するビジネスシーンにおいて、外資系ITディストリビューターとして、お客様に付加価値の高いサービスとサポートをご提供しております。

SYNNEX Corporationは2014年の初めから Google for Educationのチャネル戦略を構築し成長を続けており、これは教育市場における1人1台の端末から共有用の端末というChromebookの確固たる地位を築くために非常に大きな力を発揮しております。シネックスインフォテックでは、そのノウハウを活かしChromebookを使った教育ソリューションの提案・導入を実施しています。詳しくは当社HPからお問い合わせ下さい。

関連URL

シネックスインフォテック

NECのキーボード付きWindowsタブレットが税込16800円でセール中 – AKIBA PC Hotline!

 NECのキーボード付き10インチWindowsタブレット「VersaPro VK24V/TA-J(PC-VK25VTAMJ)」が税込16,800円でセール中。販売店はイオシス アキバ中央通店

 状態はBランク中古品で、保証期間は1ヶ月。付属品はACアダプタとキーボードのみで、デジタイザーペンは付属していないとのこと。

 VersaProシリーズはビジネス向けのWindowsタブレット。今回特価販売されているVK24V/TA-J(PC-VK25VTAMJ)のスペックは、CPUがAtom Z3795、メモリがLPDDR3 4GB、ストレージがeMMC 128GB。

 ディスプレイは10.1インチ(1,920×1,200ドット)で、搭載OSはWindows 8.1 Pro Update(32bit版)。IEEE 802.11a/b/g/n無線LANやBluetooth 4.0(Class 1)、マイク、カメラ、microHDMI出力なども搭載しています。

 高解像度液晶にメモリ4GB/ストレージ128GBと、この手のタブレットとしては悪くないスペックなので、手頃なWindowsタブレットを探している方はいかがでしょうか。

[撮影協力:イオシス アキバ中央通店]

在宅療養、タブレットやスマホ活用 福井大、情報共有システム開発 | 医療 … – 福井新聞

福井大、情報共有システム開発

2018年1月21日 午後5時00分

クラウド型在宅療養情報共有システムのイメージ
クラウド型在宅療養情報共有システムのイメージ

 在宅療養を担う訪問看護師や訪問介護士がサポート記録をサーバー上に蓄積し、診療所や病院などとデータを共有する「クラウド型在宅療養情報共有システム」の開発に、福井大医学部の研究チーム(代表=山村修・地域医療推進講座講師)が取り組んでいる。デモンストレーションが20日、福井県看護協会(福井市)で行われ、看護師がタブレット端末やパソコンを使い、意思の疎通を図るシステムを体験した。

 同システムは、在宅療養上の疑問や問題発生時に、訪問看護師、介護士がスマートフォンやパソコンでデータをサーバーに送信。病院の看護師らと情報を共有し、リアルタイムで解決を図る。高速モバイルネットワークを活用、メール、チャット、電話などを組み合わせ、時間と場所に制約されずに活用できる。

 山村講師は「蓄積されるデータに対しては人工知能(AI)で分析、在宅療養での不安の傾向や地域包括ケアの改善点も抽出できる特長がある」と話す。

 総務省の本年度の戦略的情報通信研究開発推進事業(SCOPE)に採択され、県看護協会や民間2社と協力して2020年の完成を目指す。

 デモンストレーションは県看護協会の講習として行われ、訪問看護師役が在宅療養患者の床擦れの支援策について、病院看護師役と情報を共有。タブレット端末とパソコンを使ってチャットで“会話”し、スムーズに情報交換をこなした。

 超高齢社会を迎え、国は患者が住み慣れた場所で最期まで暮らせるようにする「地域包括ケア」や在宅医療の普及を推進。地域の医療、看護、介護従事者と病院が効率よく在宅患者をサポートする体制が重要になっている。

 開発は今後、情報蓄積システムの構築、AIによる情報分析、効率化の仕組みづくりに取り組む予定。山村講師は「この研究を通じて県内の地域包括ケアの向上に貢献できれば。福井大医学部附属病院を皮切りに県内の総合病院に広めていきたい」と話している。

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