NEC、スマートグラス活用ARピッキング支援 – MATERIAL FLOW+

[最新ニュース] IT・マテハン

NEC、スマートグラス活用ARピッキング支援

2017/11/07

日本電気(株)(NEC)は11月7日、スマートグラスとスマートウォッチを用いて、対象物から視線を外さないアイズフリーでの操作を実現する「ARm Keypad(アームキーパッド)」の新たな機能を用いて、製造・物流、その他の分野でのピッキング業務をAR(拡張現実)で支援するソリューションを開発したと発表した。

現在、病院の薬剤部や工場の現場で本製品を用いた実証実験を行っており、作業ミスの改善や作業時間の短縮などの効果を確認した。

同ソリューションは、腕に表示される選択画面をタッチ(振動)することで入力可能とする従来のアームキーパッドに対し、スマートグラス上に表示される選択画面を腕の傾きと腕へのタッチにより入力可能で、対象物から視線を外さないアイズフリーでの操作機能を追加した。視線移動により取り間違いなどが想定される現場や、作業スピードが求められる現場での活用に有効。

●薬剤部での実証実験の様子



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世界初「デジタルメディスン」が承認…飲み忘れ防止、製薬会社あの手この手 – AnswersNews

ニュース解説

大塚製薬が、錠剤に埋め込んだセンサーで服薬状況を管理する「デジタルメディスン」の承認を米国で取得し、話題となっています。

ここ数年、製薬会社の間で活発化している、IT技術を活用した服薬支援の取り組み。医療費削減の流れとあいまって、新たな付加価値戦略として広がっていく可能性があります。

錠剤にセンサー 身体に貼ったパッチで服薬検知

大塚製薬が米国で承認を取得し話題となった「エビリファイ マイサイト」は、大塚が製造販売する抗精神病薬「エビリファイ」の錠剤に、米プロテウス・デジタル・ヘルス社が開発した極小のセンサーを組み込んだもの。センサーは胃液に触れるとシグナルを発し、患者の身体に貼り付けたパッチ型検出器でシグナルをキャッチ。服薬した日時と錠数を記録します。

大塚によると、このように医薬品と医療機器を一体化した製品が承認されたのは世界で初めて。パッチ型検出器は睡眠など患者の活動データも記録し、服薬状況とともに専用アプリに送信します。患者が同意すれば家族や医療従事者、介護者もデータを確認することが可能。センサーは体内で消化・吸収されることはなく、そのまま排泄されるといいます。

「大塚の精神疾患領域での25年以上の経験の中でも、今回の承認は大きな契機となる。服薬状況を客観的に把握することで、よりよい治療に貢献していく」。大塚の樋口達夫社長はこうコメント。統合失調症は薬を規則正しく飲まなくなることで再発のリスクが増大しますが、統合失調症患者の6割が服薬不良との報告もあります。

大塚とプロテウスは、米国でまず少数の患者に使ってもらい、有用性を確認しながら展開していく方針です。

大塚は服薬支援機能付き包装 エーザイは機器を販売

大塚の「デジタルメディスン」に象徴されるように、製薬会社の間でここ数年、IT技術を活用した服薬支援の取り組みが広がりを見せています。

国内の複数の調査によると、薬の飲み残しを解消することで百数十億円から数千億円(年間)の薬剤費を削減することができると推計。飲み忘れの防止は医療費の削減につながるだけでなく、製薬企業にとっても、正しく飲んでもらうことで薬物治療の効果を最大化できるというメリットがあります。

大塚は17年7月、抗血小板薬「プレタールOD錠剤100mg」について、NEC(日本電気)と共同開発した服薬支援機能付きの新包装品の承認を取得しました。56錠(1日2回服用、4週間分)入りのプラスチックケースで、別売りの「服薬アシストモジュール」を取り付けて使用。LEDが点滅して服薬時間を知らせるとともに、薬の取り出し履歴を記録し、専用アプリで確認することができます。

エーザイも同年1月から、服薬時間を知らせ、患者が薬のケースを取り出すとその情報が家族や医療従事者に通知される服薬支援機器「eお薬さん」を、薬局や医療機関、介護施設向けに販売。機器には1週間分の薬をセットすることができ、時間になると1回分の薬が入ったケースが出てくるとともに、音声と画面表示で服薬を促します。

アプリで副作用マネジメント 服薬適正化

一方、中外製薬は抗がん剤の適正な服薬を支援するアプリを開発。日本エンブレースが展開する医療従事者専用SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)「MedicalCareStation」と連動させての試験的利用を今年始めました。

外来でのがん治療では、次の受診までの間に副作用が重くなり、薬を飲み続けられないケースがあるといいます。アプリを通じて患者が服薬状況や気になる症状をタイムリーに医療従事者に知らせることができれば、副作用マネジメントが必要な患者の適正な服薬につながると中外は期待しています。実験でアプリの有用性や課題を検証し、利用を広げていきたい考えです。

国内製薬企業によるIT技術を活用した服薬支援の取り組み

日本製薬工業協会のシンクタンクである医薬産業政策研究所のまとめによると、英グラクソ・スミスクラインやスイス・ノバルティスなどが喘息・COPD(慢性閉塞性肺疾患)治療薬の服薬を管理する“スマート吸入器”を、米イーライリリーが注射の回数や量を記録するスマートフォン連動型のインスリン注射器を開発するなど、ITを活用した服薬支援の試みは海外の製薬大手でも進んでいます。

世界各国で医療費の増大が課題となり、薬の費用対効果も問われる中、「正しく飲ませる」ことは、製薬企業の新たな戦略として広がっていくかもしれません。

<Success Stories User_4>日本電気(NEC) オラクルとのクラウド連携により新たな価値を創出 – 週刊BCN+

自らが実践するデータ分析のノウハウを活かしたサービスも提供

 オラクル製品の取り扱いで30年以上の実績を誇っているNEC。顧客企業やNECのデータセンターからOracle Cloudを提供するなど、クラウド事業でも戦略的な提携を行っている。

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森山由紀

クラウドプラットフォーム事業部

事業部長代理

 NECでは、多くの案件でオラクル製品を販売しており、実に数百万件になる。数百万件にも上る大量の販売データの効率的な分析や報告レポート作成にストレスを抱えていたが、「Oracle BI」を導入してストレスの解消に成功するも、Oracle BIによるデータ分析が定着するにつれ新たな課題がみえてきた。「当初は非常に快適に利用していたが、『こんな分析がしたい』という新しい要求が増えるにつれて、Oracle BIを使いこなせるデータ分析担当者の対応では追いつかなくなっていった」と、森山由紀・クラウドプラットフォーム事業部事業部長代理は当時の状況を語る。データ分析担当者の個別対応では現場のインタラクティブな要求に対応できないため、扱いやすさがポイントのセルフBIツール「Oracle Data Visualization」を導入した。

 これによってNECでは、「Oracle Data Visualization は扱いやすく、売れ筋商品は何か、利益率はどうかなどの経営的な観点でのデータ分析を、データ分析担当者に依頼せず、現場の各メンバーでタイムリーに行えるようになったことが大きい。最近は会議中に必要となる分析レポートをその場で作成するなど、作業スピードも大きく向上してきた」と導入効果を実感している。

 「当社からは、『Oracle Cloud at Customer』をお客様に専有いただくサービスと、Oracle Cloud at Customer上のPaaS/IaaSを1-OCPUから利用可能なサービスを提供することで、お客様の幅広いニーズに応じたクラウドの活用支援を拡大していく。Oracle Data Visualizationで蓄積したデータ分析ノウハウを活かしたサービスも提供していく」と、森山事業部長代理。NECが提供するさまざまなソリューションとOracle Cloudとの連携により新たな価値を創出していく考えだ。
 

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ニチイ学館とNEC,医療・介護分野で業務提携 〜AIを活用した高齢者の … – インナビネット

(株)ニチイ学館(以下 ニチイ学館)と日本電気(株)(以下 NEC)は,医療・介護分野における業務提携に合意した。

両社はこれまで,経済産業省の「医療技術・サービス拠点化促進事業」(注1)に対して共同で提案し採択されるなど,中国における介護ビジネス領域において活動を進めてきた。両社はこのような共創活動を一層加速すべく,今回の業務提携に至り,第一弾としてAI(人工知能)を活用した高齢者の介護・自立支援サービス開発に向けた共同研究を開始した。

両社による共同研究の内容は,通常,ケアマネージャーが人手で作成する個々の高齢者に合ったケアプランの作成において,NECの最先端AI技術群「NEC the WISE」(注2) の一つで多種多様なデータを分析できる異種混合学習技術(注3)を用いて高齢者の様々なデータを学習・分析することで,本技術を搭載したシステムが自立に適切と思われるケアプラン案を提案することを目指すもの。
具体的には,従来からある要介護者に対する入浴介助・通院介助などの身体介護,調理・掃除などの生活支援に向けたケアプランに加え,AIによる根拠(注4)をもとに要介護者のより効率的な運動機能改善などを促す新しいケアプランを作成する。これにより,介護事業者が要介護者の自立を促すサービスの開発を支援する。
本共同研究により両社は,介護事業者におけるケアマネジャー等の現場スタッフの負担を軽減するとともに,より効果の高いケアプランを作成できる人材育成の実現を目指す。

昨今,日本では高齢化や医療の高度化のため社会保障給付は年々増加し,高齢者が健康で自立した生活を送ることが可能な時期を伸ばす「健康寿命の延伸」が重要となっている。
健康寿命の延伸に向けて,介護サービスのニーズはますます高まっているが,介護業界では人手不足のため,より効率的な運営が課題となっている。
一方,介護業界ではセンサーやウエアラブル機器などのIoTの導入が進みつつあり,それらのデータをもとにしたAI・IoTの活用に大きな期待が寄せられている。

ニチイ学館は,介護業界シェアNo.1で,在宅系・居住系介護サービスから生活支援サービスまで多様なサービスを全国47都道府県の1,400ヵ所以上の拠点で約15万人に提供しており,介護に関するサービス実績・知見と全国規模の様々なデータを保有している。

NECは,異種混合学習技術をはじめとする最先端AI技術群「NEC the WISE」を有し,医療・ヘルスケア領域をはじめとする様々な領域で社会課題解決・価値創出に向けた導入を進めている。

ニチイ学館とNECは今回の業務提携により,従来のケアプラン策定のプロセスを革新するとともに,今後も両者の強みを活かし,地域住民の健康促進,地域包括ケアに向けた取り組みなど,様々な介護・自立支援サービスの開発を進めていく。

(注1)経済産業省「医療技術・サービス拠点化促進事業」の採択に関するお知らせ
http://www.nichiigakkan.co.jp/ir/topics/news_2199.html

(注2)
「NEC the WISE」(エヌイーシーザワイズ)は,NECの最先端AI技術群の名称。”The WISE”には「賢者たち」という意味があり,複雑化・高度化する社会課題に対し,人とAIが協調しながら高度な叡智で解決していくという想いを込めている。
・プレスリリースNEC,AI(人工知能)技術ブランド「NEC the WISE」を策定
http://jpn.nec.com/press/201607/20160719_01.html

・NECのAI技術
http://jpn.nec.com/bigdata/ai/

(注3)異種混合学習技術
参考URL:http://jpn.nec.com/bigdata/analyze/pattern.html

多種多様なデータの中から規則性を高精度かつ自動で発見し,その規則に基づいて,状況に応じた最適な予測を行う技術
(注4)例えば,NECのAI技術「異種混合学習技術」により,AIの分析結果について判断に役立つ根拠を示すことが可能。

※本内容は技術実証の段階であり,販売・授与はできません。

ニチイ学館とNEC,医療・介護分野で業務提携〜AIを活用した高齢者の介護・自立支援サービス開発に向けて共同研究開始〜 – インナビネット

(株)ニチイ学館(以下 ニチイ学館)と日本電気(株)(以下 NEC)は,医療・介護分野における業務提携に合意した。

両社はこれまで,経済産業省の「医療技術・サービス拠点化促進事業」(注1)に対して共同で提案し採択されるなど,中国における介護ビジネス領域において活動を進めてきた。両社はこのような共創活動を一層加速すべく,今回の業務提携に至り,第一弾としてAI(人工知能)を活用した高齢者の介護・自立支援サービス開発に向けた共同研究を開始した。

両社による共同研究の内容は,通常,ケアマネージャーが人手で作成する個々の高齢者に合ったケアプランの作成において,NECの最先端AI技術群「NEC the WISE」(注2) の一つで多種多様なデータを分析できる異種混合学習技術(注3)を用いて高齢者の様々なデータを学習・分析することで,本技術を搭載したシステムが自立に適切と思われるケアプラン案を提案することを目指すもの。
具体的には,従来からある要介護者に対する入浴介助・通院介助などの身体介護,調理・掃除などの生活支援に向けたケアプランに加え,AIによる根拠(注4)をもとに要介護者のより効率的な運動機能改善などを促す新しいケアプランを作成する。これにより,介護事業者が要介護者の自立を促すサービスの開発を支援する。
本共同研究により両社は,介護事業者におけるケアマネジャー等の現場スタッフの負担を軽減するとともに,より効果の高いケアプランを作成できる人材育成の実現を目指す。

昨今,日本では高齢化や医療の高度化のため社会保障給付は年々増加し,高齢者が健康で自立した生活を送ることが可能な時期を伸ばす「健康寿命の延伸」が重要となっている。
健康寿命の延伸に向けて,介護サービスのニーズはますます高まっているが,介護業界では人手不足のため,より効率的な運営が課題となっている。
一方,介護業界ではセンサーやウエアラブル機器などのIoTの導入が進みつつあり,それらのデータをもとにしたAI・IoTの活用に大きな期待が寄せられている。

ニチイ学館は,介護業界シェアNo.1で,在宅系・居住系介護サービスから生活支援サービスまで多様なサービスを全国47都道府県の1,400ヵ所以上の拠点で約15万人に提供しており,介護に関するサービス実績・知見と全国規模の様々なデータを保有している。

NECは,異種混合学習技術をはじめとする最先端AI技術群「NEC the WISE」を有し,医療・ヘルスケア領域をはじめとする様々な領域で社会課題解決・価値創出に向けた導入を進めている。

ニチイ学館とNECは今回の業務提携により,従来のケアプラン策定のプロセスを革新するとともに,今後も両者の強みを活かし,地域住民の健康促進,地域包括ケアに向けた取り組みなど,様々な介護・自立支援サービスの開発を進めていく。

(注1)経済産業省「医療技術・サービス拠点化促進事業」の採択に関するお知らせ
http://www.nichiigakkan.co.jp/ir/topics/news_2199.html

(注2)
「NEC the WISE」(エヌイーシーザワイズ)は,NECの最先端AI技術群の名称。”The WISE”には「賢者たち」という意味があり,複雑化・高度化する社会課題に対し,人とAIが協調しながら高度な叡智で解決していくという想いを込めている。
・プレスリリースNEC,AI(人工知能)技術ブランド「NEC the WISE」を策定
http://jpn.nec.com/press/201607/20160719_01.html

・NECのAI技術
http://jpn.nec.com/bigdata/ai/

(注3)異種混合学習技術
参考URL:http://jpn.nec.com/bigdata/analyze/pattern.html

多種多様なデータの中から規則性を高精度かつ自動で発見し,その規則に基づいて,状況に応じた最適な予測を行う技術
(注4)例えば,NECのAI技術「異種混合学習技術」により,AIの分析結果について判断に役立つ根拠を示すことが可能。

※本内容は技術実証の段階であり,販売・授与はできません。

NEC、Amazon Alexa対応の「SMBCダイレクト」向けシステム構築を支援 – クラウド Watch

 日本電気株式会社(以下、NEC)は15日、株式会社三井住友銀行と共同で、クラウドベースの音声サービス「Amazon Alexa」に対応したシステムを、同行向けに構築したと発表した。三井住友銀行では、Amazon Alexa搭載のインテリジェントスピーカー「Amazon Echo」の出荷開始に合わせ、音声操作による残高照会や入出金明細照会のサービスを提供開始するという。

 NECでは2012年に、Amazon Web Services(AWS)のパートナープログラムである「AWS Partner Network」に参画し、最上位のプレミアコンサルティングパートナーとして、AWSを活用したシステム導入・運用支援などのスキル・ノウハウを蓄積してきた。

 今回開発したシステムも、こうした経験を生かしたもの。三井住友銀行のインターネットバンキング「SMBCダイレクト」の利用者がAmazon Echoに話しかけると、残高や入出金明細を音声で回答してくれるという。

 NECでは今回の構築実績を踏まえ、先端技術を活用したサービスや製品の提供に今後も取り組む考えで、自らのデジタルトランスフォーメーション(DX)の実績・ノウハウを生かして、金融機関の新たな顧客向けサービスの実現を支援するとしている。

ニチイ学館とNECが医療・介護分野で業務提携|けあNews by けあとも – けあNews

第一弾の取り組みをスタート

ニチイ学館は、11月10日、日本電気(以下、NEC)と、医療・介護分野における業務提携に双方が合意し、第一弾として、AI(人工知能)を活用した高齢者の介護・自立支援サービス開発に向けた共同研究をスタートしたことを発表した。

個々に最適なケアプラン案を提案

今回の取り組みを通じ、両社は、介護事業者におけるケアマネジャー等、現場スタッフの負担軽減および、より効果的なケアプランを作成できる人材育成の実現を目指す。

通常、ケアマネジャーは個々の高齢者に合ったケアプランを作成する。この作成において、NECの最先端AI技術を用いることで、高齢者の様々なデータを学習・分析。

具体的には、以前からある要介護者に対する入浴介助・通院介助などの身体介護、調理・掃除などの生活支援に向けたケアプランに加え、AIによる根拠をベースに要介護者のより効率的な運動機能改善などを促す「自立に最適なケアプラン」を作成する。

両社の強みを存分に発揮

「健康寿命の延伸」が叫ばれる昨今、より充実した介護サービスが求められている。一方、介護業界では、センサーやウエアラブル機器などのIoTの導入や、AIの活用への期待も大きい。

両社は、今後も互いの得意領域を活かし、地域住民の健康促進、地域包括ケアに向けた取り組みなど、様々な介護・自立支援サービスの開発を進めていく考えである。

(画像はニチイ学館のホームページより)

▼外部リンク

ニチイ学館 プレスリリース
http://www.nichiigakkan.co.jp/up_files/pdf/2355

NEC プレスリリース
http://jpn.nec.com/press/201711/20171110_01.html

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介護事業者

名作文学の読後感をコーヒーで表現してみた – NECが可視化するAIの可能性 – マイナビニュース

日本電気(NEC)は11月9日、10日の2日間にわたり、同社の年次イベント「C&Cユーザーフォーラム&iEXPO 2017」を開催。展示会場では「サステナブルな社会」「バリューチェーンイノベーション」「デジタルトランスフォーメーションを支えるソリューション・プラットフォーム」の3つのテーマの下、さまざまな製品・技術の展示が行われた。

なかでもNECが力を入れるAI技術群「NEC the WISE」の技術を活用した展示のなかで、ひときわ注目を集めていたのが、AIとコーヒーのプロフェッショナルがコラボしたブレンドコーヒー「飲める文庫」だ。これは、NECとコーヒー豆専門店のやなか珈琲(以下、やなか珈琲店)のコラボレーションによって実現したもので、名作文学の読後感をコーヒーの味わいで再現しようという試みである。

AIが作った味わいレシピをプロが具現化

飲める文庫の開発プロセスは、次のとおりだ。

まず、NECのデータサイエンティストが、文学作品に関する1万件以上のレビュー文(読後感)をコーヒーの味覚指標(苦味・甘み・余韻・クリア感・飲みごたえ)に変換した学習データを作成する。これが、機械学習の「教師データ」にあたる。

次に、NEC the WISEのディープラーニング技術「NEC Advanced Analytics – RAPID機械学習」に学習データを投入し、分析モデルを作成する。完成した分析モデルを使って名作文学のレビュー文を分析し、出力された味覚指標に応じてレーダーチャートを作成。これをレシピとして、やなか珈琲店のカップテスター(コーヒーに関する高い知識を有する専門職)がブレンドコーヒーを考案・開発する流れだ。

飲める文庫の開発プロセス

RAPID機械学習では、特徴を自動的に抽出しながら学習するため、分析作業期間を大幅に短縮しながら高精度なモデルを生成できる点を特徴とする。今回のプロジェクトを企画したNEC デジタル戦略本部 兼 AI・アナリティクス事業開発本部 エキスパート 茂木崇氏は、「データを用意するところがいちばん大変でした」と語る。データのクレンジングはもちろん、できるだけ公平に文章を味覚指標に変換するために、あらかじめ「こういう言葉が入った感想であれば『苦味』にフラグを立てる」といったガイドラインを設けたという。

NEC デジタル戦略本部 兼 AI・アナリティクス事業開発本部 エキスパート 茂木崇氏

「データの収集などは外部の協力会社にも依頼しましたが、社内の人員は10人ほど、そのうちアナリストは5人で取り組みました。プロジェクトのスタートは今年の2月頃です。(10月27日に商品の販売を開始したので)9カ月ほどかかったことになります」(茂木氏)

今回の取り組みでは、作成した分析モデルに対し、名作文学29作品のレビュー文を、1作品につき数百件程度読み込ませ、特徴的な傾向が得られた「若菜集」「人間失格」「吾輩は猫である」「こころ」「三四郎」「舞姫」の6作品が実際に商品化された。

飲める文庫は、既にやなか珈琲店の主要店舗・通販サイトにて11月30日までの期間限定で販売開始している(期間中でも在庫がなくなり次第、販売は終了)。

会場では、参加者が自分の人生のワンシーンを端的な一言で入力し、いくつかの質問に答えると、そのシーンにマッチする名作コーヒーブレンドを教えてくれるデモを実施しており、盛況を博していた。

人生のワンシーンを表す言葉を入力。「就職」「結婚」といった言葉を入力する参加者が多かったそうだ

続いて4つほどの質問に答える。回答はテキスト入力も可能で、データはAIが学習していくという

味覚指標をはじき出したチャートが表示され、人生のワンシーンにマッチするコーヒーを教えてくれる

茂木氏は「AIをこんな風に使うこともできるということを知ってもらい、可能性を感じてもらう取り組みの一環として考えました」と説明する。同氏のチームは、このほかにも11月13日~11月26日に開催される体験型イベント「視線で花咲くアート展」を企画しており、期間中は丸の内の行幸地下通路にて、人の視線の向きに応じて変化するプロジェクションマッピングの映像が展示されている。

プロジェクションマッピングの映像は、五感で楽しむ花の体験型アート展「FLOWERS by NAKED」などを実施してきたネイキッドが演出・制作。日本画をモチーフとした繊細な描写で表現される

視線を向けた先に花が咲いたり、木が育ったりと映像はどんどん変化する。専用のイヤホンで音楽を聴きながら映像を体験することができる

これを実現したのが、NECとネイキッドのコラボレーションだ。NEC the WISEの1つで、カメラでとらえた映像から人の視線の向きをリアルタイムに検知する「遠隔視線推定技術」と、ネイキッドが制作するプロジェクションマッピングの映像を組み合わせて制作された。

展示映像では、会場内の特定の位置に立つ鑑賞者が視線を向けた先のスクリーンで、花が育ったり、蝶が飛んだりといった様子が表現される。複数の鑑賞者にも同時対応するので、それぞれの視線の先で生み出される生命が重なり合う世界を楽しむことができるという。人間とAIとの協調によって完成するデジタルアート空間というわけだ。

飲める文庫に、視線で花咲くアート。AIに何ができるのか、身近に感じ、考えてみる良い機会になるのではないだろうか。

NEC、法人向けVR活用サービス | Mogura VR – 国内外のVR/AR/MR … – Mogura VR

VRは企業における研修や情報共有などにも活用されています。日本電気(NEC)は、法人を対象としたVRを業務で活用する「法人VRソリューション」のページを公開しています。

災害・事故、高所作業など、現実で体験しにくい場面をVRで疑似体験することでの効果的な訓練の実施、また研修設備などをVR空間に再現することで、物理コストの削減などが可能とのことです。

本サービスの特徴は、同社が行ってきたノウハウを活かし、人間工学の専門家による動作分析やコンサルティング、生産工程の管理やEラーニングといったシステム連携など、実現イメージを共有しながら運用までフォローを行えることです。

また、法人向けVRの機材を貸出するサービス「お試しパック」も行っています。費用は2週間50,000円から。本サービスの詳細はこちらから資料請求できます。

法人VRソリューションは以下の利用シーンを想定しています。

1.トレーニング
危険作業や、技術伝承、研修設備の仮想化。VR体験をすることで、文章や動画よりも効果的なトレーニングが可能。

2.シミュレーション
ユーザビリティ、レイアウト検証。VR空間に3D表示することで、模型などを使わずに使いやさや使い勝手の検証が可能。

3.コミュニケーション
遠隔会議、製品レビュー。複数拠点からVR空間にログインすることで、遠隔地同士での情報共有が可能。

4.セールスプロモーション
施設・製品紹介、観光案内。その場で実物を見せることが困難な大型施設や製品、景色の情報共有が可能。

なおNECは、これまでにVRを活用した「VR消火体験シミュレータ」を発売しています。VRヘッドマウントディスプレイを装着し、画面に表示される火災現場の映像を見ながら消火体験を行えます。消火訓練用の専用施設が不要なため、さまざまな場所で体験できるものとなっています。

(参考)
日本電気株式会社 公式サイト
http://jpn.nec.com/nvrs/index.html

Mogura VR編集部では、ライター・編集者を募集しています!

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NEC、法人向けVR活用サービス – Mogura VR

VRは企業における研修や情報共有などにも活用されています。日本電気(NEC)は、法人を対象としたVRを業務で活用する「法人VRソリューション」のページを公開しています。

災害・事故、高所作業など、現実で体験しにくい場面をVRで疑似体験することでの効果的な訓練の実施、また研修設備などをVR空間に再現することで、物理コストの削減などが可能とのことです。

本サービスの特徴は、同社が行ってきたノウハウを活かし、人間工学の専門家による動作分析やコンサルティング、生産工程の管理やEラーニングといったシステム連携など、実現イメージを共有しながら運用までフォローを行えることです。

また、法人向けVRの機材を貸出するサービス「お試しパック」も行っています。費用は2週間50,000円から。本サービスの詳細はこちらから資料請求できます。

法人VRソリューションは以下の利用シーンを想定しています。

1.トレーニング
危険作業や、技術伝承、研修設備の仮想化。VR体験をすることで、文章や動画よりも効果的なトレーニングが可能。

2.シミュレーション
ユーザビリティ、レイアウト検証。VR空間に3D表示することで、模型などを使わずに使いやさや使い勝手の検証が可能。

3.コミュニケーション
遠隔会議、製品レビュー。複数拠点からVR空間にログインすることで、遠隔地同士での情報共有が可能。

4.セールスプロモーション
施設・製品紹介、観光案内。その場で実物を見せることが困難な大型施設や製品、景色の情報共有が可能。

なおNECは、これまでにVRを活用した「VR消火体験シミュレータ」を発売しています。VRヘッドマウントディスプレイを装着し、画面に表示される火災現場の映像を見ながら消火体験を行えます。消火訓練用の専用施設が不要なため、さまざまな場所で体験できるものとなっています。

(参考)
日本電気株式会社 公式サイト
http://jpn.nec.com/nvrs/index.html

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