マイクロソフト、文章から本物そっくりの絵を作る画家ボットを開発 – Sputnik 日本 (風刺記事)

スプートニク日本

研究では人工知能の2つの分野を組み合わせることに成功。アルゴリズムはテキスト記述からイメージを生成する機械学習モデルと、生成されたイメージの信頼性を元のテキストを用いて判断するもう1つのモデルから成る。

2016年、同社は写真へのキャプションを付ける「CaptionBot」を開発したが、今回の開発は逆に機能する。テキストを基に絵を生成する。これはより一層困難だという。

絵を描くためにはキャプションの大まかな意味を理解するだけでなく、個々のディティールに注意を向ける必要がある。マイクロソフトのブログには、「注意は人間の概念です。私たちは注意の数学的モデルを構築しました」とある。ニューラル・ネットワークはテキストを個々の単語に分割し、それを具体的な画像の分野と突き合わせる。

ニューラル・ネットワークはまた、いわゆる「常識」を再現する。例えば、以前学習した画像に依拠して、テキストに別の指定がない限り、指定しなくても枝にとまる鳥を描写する。

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具現化するMSのAI戦略–有償ハンズオンを全国展開へ – ZDNet Japan

 日本マイクロソフトは1月18日、定例の人工知能(AI)に関するラウンドテーブルを都内で開催した。今回のテーマは2017年12月にMicrosoftが発表した「Everyday AI」と、国内における深層学習に対する取り組み。また、2017年5月に発表したPreferred Networksとの協業に関する進捗を明らかにした。

深層学習の有償ハンズオンを全国展開へ

 MicrosoftとPreferred Networks(PFN)は2017年5月に深層学習分野において、国際的な戦略的協業を結んだことを発表している。それから約半年経った2018年1月、日本マイクロソフトは、これまでの進捗状況と今後の展開を明らかにした。

 当時は深層学習に関する開発事例や最新技術動向を発信するコミュニティ「DEEP LEARNING LAB(DLL)」の設立を発表したが、これまで全国12回開催した勉強への参加数は約1700人に達し、「かなり勢いのあるコミュニティに成長している」(日本マイクロソフト 執行役員 最高技術責任者 榊原彰氏)。

 その一環として、MicrosoftとFacebookが共同開発した「ONNX(Open Neural Network Exchange)」にPFNの深層学習フレームワーク「Chainer」が参加することを発表した。ONNXはCNTK(Microsoft Cognitive Toolkit)やFacebook Caffe2など、各深層学習フレームワーク間で相互運用性を高めるツールであり、「学習と推論を別のフレームワークで実行できる。マルチノード(で構成した仮想マシン)で学習、軽いフレームワークで推論を実行することも可能だ」(榊原氏)。ONNXが充実することで深層学習に携わる技術者は利便性が高まり、部門レベルでは安価な仮想マシンを併用できるため、コストダウンにつながる可能性も高い。


日本マイクロソフト 執行役員 最高技術責任者 榊原彰氏

 前述したDLLは、いくつかの深層学習事例も発表した。アイシン・エィ・ダブリュはカーナビゲーションシステムの描画異常検知に深層学習を使用している。例えば不要な文字は2万8800画像分の1、不用なルートが多数表示されるケースは2万1600画像分の1というタイミングで現れるため、人間の目視検査は非常に難しかった。

 同社はPFNの分散深層学習パッケージであるChainerMNをInfiniBand搭載のAzure GPUクラスタを活用することで、効率的に学習を実施している。マネックス証券では、創業以来蓄積してきた文章データを学習素材とした深層学習を実施し、Microsoft Azure上で文章構成ツールを開発。キャンペーン情報など社内外に発信する文章の誤字脱字をチェックし、表記ゆれなどを可視化する。

 このように広まりつつある深層学習だが、DLLは参加費20万円/3日間のハンズオン(体験学習)イベントを実施してきた。日本マイクロソフトの説明によれば、過去10回で150人が受講し、100%の満足度を得たという。このハンズオンを踏まえてDLLは、経済産業省の「第四次産業革命スキル習得講座認定制度(Reスキル講座)」の認定を取得し、「DEEP LEANING LAB “ACADEMY”」として、パートナー経由で全国展開することを明らかにした。受講者は受講費用の7割に対して補助を受けられる。深層学習を開発の現場に用いる際に必要なデータ収集や加工、ニューラルネットワークの展開や業務への組み込みなどを含むトレーニング内容の追加を予定している。

東京海上日動と日本マイクロソフト、Windows 10搭載PC向けに「テレワーク保険」を開発 – クラウド Watch

 東京海上日動火災保険株式会社(以下、東京海上日動)と日本マイクロソフト株式会社は22日、働き方改革の推進において協業すると発表した。その第1弾として両社は、テレワーク中の各種リスクに対応する「テレワーク保険」を共同開発し、東京海上日動が2月1日から提供開始する。

 テレワーク導入時には、労務リスクなどと並んでセキュリティリスクが大きな課題になっているとのことで、総務省の「ICT利活用と社会的課題解決に関する調査研究」(平成29年)でも、未導入企業の43.2%が「セキュリティの確保」をテレワーク導入の課題として挙げているという。

 そこで東京海上日動では、モバイルPCにダウンロードした情報漏えいや、モバイルPCに対する不正アクセスといったリスクをカバーする「テレワーク保険」を、日本マイクロソフトと共同で商品化した。

 この保険では、会社から貸与されるモバイルPCの利用時に発生する各種損害に対し、損害賠償金や原因調査費用などを補償する。例えば、モバイルPCのウイルス感染時の調査費用や、PCを紛失し、情報漏えいした際の損害賠償金や各種対応費用を補償してくれるとしており、Windows 10搭載PCに商品付帯する方式で販売する。

 対象端末を購入すると自動的に補償が付帯されるので、保険会社との契約手続きは不要。なお、保険が付帯されたモバイルPCは、順次PCメーカーやディストリビュータなどから展開される予定としている。

MSと協業拡大、PFNが深層学習モデル相互運用プロジェクト「ONNX」参加 – ASCII.jp

協業後AzureデータサイエンスVMの国内使用量が4倍に

2018年01月22日 12時00分更新

文● 羽野三千世/TECH.ASCII.jp

 日本マイクロソフト 執行役員 最高技術責任者(CTO)の榊原彰氏は、2018年1月18日開催のプレスラウンドテーブルの場で、マイクロソフトとPreferred Networks(PFN)の戦略協業の進展について説明した。

日本マイクロソフト 執行役員 最高技術責任者(CTO) 榊原彰氏

 マイクロソフトとPFNは2017年5月に、Microsoft AzureとPFNの深層学習フレームワーク「Chainer」との親和性を高めるための技術協力、2社共同で深層学習分野の人材育成を行うことなどを柱とした戦略協業を発表していた。

 その後、具体的な取り組みとして、(1)Chainerを搭載したデータサイエンス仮想マシン(DSVM、深層学習ツールを構築済みのAzure仮想マシンイメージ)の提供、(2)Azure上のGPU搭載仮想マシンとInfiniBandの環境に「ChainerMN」をセットアップ済みの仮想マシン「ChainerMN on Azure」の提供、(3)深層学習の開発事例や技術動向を発信するコミュニティ「Deep Learning Lab」の発足、(4)PFN×MS認定トレーニングの提供などを行ってきた。


マイクロソフトとPFNの協業

ChainerMN on Azureで計算速度が100倍に

 榊原氏はそれぞれの取り組みの成果に言及。まず、「PFNとの提携によって、国内でAzureのDSVMの使用量が4倍に増えた」とした。

 また、ChainerMNは複数分散ノードのGPUを活用した計算処理ができるフレームワークだが、GPU搭載仮想マシンとInfiniBandの環境であるChainerMN on Azureで検証した結果、GPU数128までリニアに計算速度が向上した。これによって、「CPUで計算する場合と比べて100倍の速度を得る」(榊原氏)という。


ChainerMN on Azureの実測データ

 Deep Learning Labは、発足から半年で1700メンバーが参加するコミュニティに成長した。コミュニティから生まれた事例には、カーナビを開発するエイシン・エィ・ダブリュがこれまで目視で行っていたナビの描画異常検知にChainerMN on Azureの深層学習を使用したケース、マネックス証券がChainerとAzureを活用して深層学習による社内文章校正ツールを開発したケースなどがある。同コミュニティでは日本全国で毎月勉強会を開催しており、今後は製造業、流通業、金融業、医療業など各種業界向けのイベントを拡充していく計画だ。


エイシン・エィ・ダブリュの深層学習活用事例

 PFN×MS認定トレーニングは、2017年下半期に有償のハンズオンセミナーを10回実施した。「3日間で20万円という料金のセミナーだが、これまでに150人が受講し、受講者の満足度は100%だった」(榊原氏)。2018年、同セミナーは経済産業省の「第四次産業革命スキル習得口座認定制度(Reスキル口座)」の認定も受けた。今後は、同セミナーを「DLL Academy(Deep Learning Lab Academy)」のブランドで包括的なカリキュラムを開発し、全国に展開していく。

ChainerがONNXに参加する意義

 マイクロソフトとPFNの協業の一環として、同日、マイクロソフトとFacebookの共同プロジェクト「ONNX(Open Neural Network Exchange)」に、PFNとChainerが参加することが発表された。

PFNがONNXに参加

 ONNXは、異なる深層学習フレームワーク間で共通につかえる深層学習モデルのフォーマット。マイクロソフト、Facebookのほか、AWS、IBM、AMD、ARM、Intel、Huawei、Qualcommがプロジェクトに参加しており、ONNX形式のフォーマットは、CNTK、Caffe2、MXNet、PyTorch、TensorRTなどの深層学習フレームワークに対応している。

 今回、ONNXのフォーマットがChainerでも扱えるようになった。「ONNX対応フレームワーク間では、学習と推論を別々のフレームワークで動かすといったことが可能。例えば、学習はChainerMNを使ったマルチノードの高速な環境で実行し、推論は他の軽いフレームワークを使ってエッジで実行する、こういう使い方ができるようになる」(榊原氏)。

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「Microsoft HoloLens」が日本上陸1周年–企業導入を加速へ – ZDNet Japan

 日本マイクロソフトは1月18日、秋葉原で同社の混合現実(Mixed Reality:MR)技術基盤「Microsoft HoloLens」の開発者向けイベントを開催した。HoloLensの日本市場投入1周年を記念したものでユーザーや開発者、パートナー企業関係者など200人以上が参加した。

Windows&デバイス本部長の三上智子氏''
日本マイクロソフト 業務執行役員 Windows&デバイス本部長の三上智子氏

 冒頭のあいさつで業務執行役員 Windows&デバイス本部長の三上智子氏は、HoloLensの取り組みを振り返り、企業での実証実験の広がりや開発者コミュニティーの盛り上がりが、米Microsoft本社から大いに注目されていると報告した。

 HoloLensの業務活用を試みる企業は、パイロットや整備士の訓練用アプリケーションを開発する日本航空(JAL)を皮切りに、2017年は三菱ふそうトラック・バスや博報堂、小柳建設、稲波脊椎・関節病院などが実証実験を行った。この1年で運輸や製造、建設、医療など多くの業種の現場に、MR技術で業務効率化や生産性向上に取り組む動きが広がっている。

 マイクロソフトは、2017年10月に「Mixed Reality パートナープログラム」をスタート。この日のイベントで新たに、測量などの「空間情報」技術を建設業向けに展開するインフォマティクス、ビジネスコンサルティングのKPMG コンサルティング、ユーザーインターフェース開発などを手掛ける南国ソフトの加盟が発表され、参加企業は9社になった。新規の3社はいずれも顧客企業とHoloLensを用いた業務アプリの開発を試行中で、インフォマティクスは鴻池組とビル工事の施工確認、東急建設と設備保守の効率化に関する実証を進める。

 三上氏は、2018年のHoloLensおよびMRの目標として、人工知能(AI)やモノのインターネット(IoT)、クラウドなどの技術と融合する新たなアプリケーションの開発、業務システムとしての実導入フェーズへの移行、MRアプリケーションの日本から海外への展開を掲げた。

テクニカル
テクニカル エバンジェリストの高橋忍氏

 また、テクニカル エバンジェリストの高橋忍氏が技術動向を振り返り、1年ほど前は仮想現実(VR)や拡張現実(AR)が先行してMRという概念の説明に苦慮したとのエピソードを披露した。しかし現在では、MRがVRやARも包含するものとして理解され始めているといい、将来的には、MRが場所や物の実態といった制約を乗り超えて人々のコラボレーションを可能にするものだと紹介。この1年に開発ツールで提供する機能が大幅に増え、複数のHoloLensがあればサーバレスでコラボレーションができるようになったとしている。

 会場では参加者が自前のHoloLensを身に付けて、アプリケーションの開発やMRコンテンツの魅力などを語り合いながら交流を深めていた。

矛盾をマネジメントする「両利きの経営」で勝つ – 日経ビジネスオンライン

『Hit Refresh』から読み解く、マイクロソフトのしたたかな復活戦略(第3回)

2018年1月22日(月)

 前回、マイクロソフトが「両利き経営」で、かつての勢いを再び取り戻しつつあることを述べた。実は、この「両利き経営」の上手な実践が、現在の多くの企業にも求められている。そこで、本稿では「両利き経営」について、さらに掘り下げたいと思う。新しい技術は古い技術と矛盾する部分がある。つまり、左手で新しい技術に取り組もうとすると、右手にある既存の古い技術を否定しないといけなくなる。マイクロソフトの例で言えば、新しい技術がクラウドで古い技術がパッケージソフトやサーバー事業だった。右手の事業だけに集中すると時間の経過とともにじり貧になってしまうので、両方をうまくやっていって、右手の既存事業が元気なうちに左手の新技術の事業を軌道に乗せていくマネジメント能力が、経営者には求められる。

 クラウド事業と既存のサーバー事業。この2つは、相矛盾する関係のように見える。クラウドを推進すれば、サーバー事業の足を引っ張ることになる。しかも、ナデラがマイクロソフトのCEOに就任した2014年時点では、クラウドはマイクロソフトの利益にほとんど貢献していなかった。一方で、サーバー用ソフトウェア事業は、オフィス事業、OS事業と並んで会社の屋台骨を支える収益源だった。

 しかし、会社の将来を考えると、クラウドにシフトしていくことが必須だと、ナデラは考えていた。そこでナデラは、クラウド事業と既存のサーバー事業の両方を同時に追求することにした。つまり、「両利きの経営」を目指したわけだ。

 手詰まり状態を打開するため、私はSTB(サーバー&ツール事業部)の管理者チームのメンバー全員と個別に会い、意向を探り、質問しては耳を傾けた。私たちが目指すべきはクラウド中心の戦略だという点で一致する必要があった。私たちの製品やテクノロジーを、顧客企業の敷地内に置かれたプライベート・サーバーのためだけではなく、クラウドのためにも最大限利用しなければならない。ただし、いくらクラウド中心とはいえ、サーバー事業の強みを生かし、プライベート・サーバーとパブリッククラウドの両方を求めている顧客に、両者を組み合わせたハイブリッドな解決策を提供することはできる。そうすれば、他社との差別化を図ることも可能だ。

 こうした新たな枠組みを示すと、議論の中身が変わり、クラウドへの全員一致した取り組みを阻む障害が取り除かれていった。私は、企業顧客のニーズを満たす独創的な方法を探り、革新を生み出す道が新たに開けてくるのを感じた。(『Hit Refresh』chapter 2より)

 矛盾する中にも、既存の資産を活かす方法を見いだし、両利きの経営につなげていくあたりが、いかにもマイクロソフトらしいやり方だと思う。

マイクロソフト、従業員専用のXRアプリ開発スペースをオープン – ニコニコニュース

マイクロソフト従業員が自分のアイデアを検討するための施設「マイクロソフト・ガレージ」が、従業員専用のXRアプリ開発スペース『ガレージ・リアリティルーム』をオープンしました。XRに興味のある従業員の情熱を支援し、新サービス創出を目指します。

大企業病を回避するガレージ・プロジェクト

マイクロソフトは2009年から、「ガレージ・プロジェクト」と呼ばれる取り組みを行ってきました。ここでは従業員が勤務時間以外の時間を利用して、自分のアイデアを実現するためのアプリ開発などに取り組むことができます。
企業が大企業化するのに伴いベンチャー精神を失い、ユニークな製品が創出されなくなるというケースは珍しくはありません。そんな大企業病を回避し、革新的な企業であり続けるために、現在もプロジェクトが続けられて来ました。
今までに、プレゼンテーションを自動翻訳し、スライドにリアルタイムで字幕を表示する『Presentation Translator』など、数多くのプロジェクトがこのガレージ・プロジェクトから生まれています。

XR向けの新施設

そして今回、VR/AR/MR開発に特化した施設として『ガレージ・リアリティルーム』が新しく本社のあるワシントン州レドモンドにオープンしました。宇宙船をモチーフにした未来的なこの施設には、同社が提供する HoloLens や Windows Mixed Reality ヘッドセットはもちろん、HTC Vive 等の他社製品、モーションキャプチャやクロマキー合成用の機材も設置されています。

https://www.youtube.com/watch?v=_FMCUpJ5zYY

従業員はこれらの設備を自由に使い、興味を持ったアイデアを実現することができます。
また、このスペースでは従業員が新技術を学ぶための講演やワークショップも開催され、これらの技術に興味がある社員同士を繋ぐコミュニティハブとしても機能します。

マイクロソフトはこのような取り組みを通じ、従業員の情熱を育むのを支援してきました。過去最高株価を更新するなど業績も絶好調ですが、このガレージからさらなる革新的な製品やサービスが生まれることが期待されます。

(米マイクロソフト公式ブログ)
https://www.microsoft.com/en-us/garage/blog/2018/01/garage-reality-room-arrives/

(参考)
Microsoft Launches Sci-Fi ‘Reality Rooms’ For Employee VR/AR Development https://uploadvr.com/microsoft-launches-sci-fi-reality-rooms-employee-vr-ar-development/

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アニメーター終了!?マイクロソフトがとんでもないものを開発してしまう! – ニコニコニュース

AIの技術は日々進歩し、数十年前までは考えられないようなことが現実化しております。特に検索エンジンなどの進歩はすさまじく、たとえ検索ワードを間違えても、自分が探したかったものに勝手に修正されたどり着きます。かつてのネットでは考えられなかったことですが今ではそれが当たり前です。そしてこちらの技術も注目です。

ー自動的に画像を作り出すAI


さてこちらは、自動的に画像を作り出すAI「Attentional Generative Adversarial Network(AttnGAN)」です。何が凄いかといいますと全くゼロの状態から画像を作り出し、例えば「赤」と「白」の鳥などのキーワードを入れると、自動的に画像を生成し、思い描いたような鳥の写真を作り出すというのです。

今Googleの画像検索エンジンでも同じようなものがありますが、それは予め画像が作られたものを探し出すという機能です。

また、画像からキャプションを抜き出すという機能も現在ありますが、それとは真逆で、キャプションから画像を作り出すのです。

そう、こちらは全くゼロから生み出すということで、機能はぜんぜん違います。

ー将来的にはアニメーションも

今は静止画を自動生成するだけですが、将来的にはアニメーションを作り出すことが出来るとのことです。たとえば、台本を渡せば、思い通りのアニメーションを自動的に作り出すということで、わざわざアニメーターに依頼することはなくなるのです。

これを踏まえると、3DのCGデザイナーはおろか映画監督まで。
すべてがAIが作り出すということが可能になるのかも知れません。

「とりあえず、面白いアニメ作って」

たったこれだけの命令で、面白いアニメが作られ、ネット上にシェアされ爆発的に広まる可能性もあるわけですね。

画像掲載元:マイクロソフト
https://blogs.microsoft.com/ai/drawing-ai/

掲載元
http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-5288459/Microsoft-AI-sketches-art-based-simple-description.html

(秒刊サンデー:たまちゃん

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アニメーター終了!?マイクロソフトがとんでもないものを開発してしまう!

人間の想像力を拡げるMicrosoft AIの示す道 – マイナビニュース

日本マイクロソフトは2018年1月18日、定例のAI(人工知能)に関するラウンドテーブルを都内で開催。3回目となる今回は、Microsoftが2017年12月に発表した「Everyday AI」と、2017年5月に発表したPreferred Networksとの協業に関する進捗状況が説明された。

右を見ても左を見てもAIや機械学習(マシンラーニング)、深層学習(ディープラーニング)といったキーワードが散見されるIT業界だが、バズワード的な存在ではないことは読者諸氏もお気付きのことだろう。早期からAI研究に取り組み、ここ数年はさらに注力度を高めるMicrosoftは、AWS、DeepMind(Google)、Facebook、IBMと共に、AIを倫理的かつ正しい存在として意見の一致を得るコミュニティ「Partnership on AI」を立ち上げた。

のちにAppleもステアリングメンバーとして参加し、非ステアリングメンバー企業はソニーなどを含めて30社におよぶ。日本マイクロソフトは、「AI同士の対話に問題が発生しても、人が理解して調整できる可読性の高いプロトコルの合意形成などが目的。現時点では(AIの基本となる)ベストプラクティスや事例を参画企業で共有している」(日本マイクロソフト 執行役員 最高技術責任者 榊原彰氏)と社外の活動を説明した。

他方で社内では、AIに差別を認めず「万人に対してサービスを提供」し、「人間が信頼できる技術基盤」を構築して、「人々を支援」する存在とするためにレビューする組織「Aether Advisory Committee」を既に設けている。ちなみにAetherは「AI and Ethics in Engineering and Research」の頭文字をまとめた略称であり、文字どおり「研究とエンジニアリングのなかにAIと倫理(がある)」という意味を込めて名付けたのだろう。

このような活動背景をもとにMicrosoftは、前述のとおり「Everyday AI」を2017年12月に発表した。現在のMicrosoftは、研究分野となる「AI Research」、AIに特化した製品開発を指す「AI Products」、既存製品にAI技術を投入する「Infusing AI」、AIを機能させるための基盤構築を意味する「AI Platform」、ビジネスアプリケーションやソリューションにAIを投入する「AI Business Solutions」の5分野に注力している。日本マイクロソフトによれば、Microsoft Azure経由で認知機能を利用する、Microsoft Cognitive Servicesを使ったAIソリューションを開発する開発者は76万人を超えた。

そのCognitive Servicesの画像認識や顔認識、文字認識などのAPIを用いたのが「Seeing AI」というスマートフォン向けアプリである。執筆時点で日本国内向けは未提供のため、筆者も試したことはないが、動画を見ると、スマートフォンのカメラで撮影、もしくは映し出した映像内の文字やメニューを分析し、利用者に内容を音声で伝える視覚障がい者向け支援ツールだ。

既にダウンロード回数は10万回を超え、300万タスクを実行したという。今回、Seeing AIは新たにバージョンアップし、貨幣および色彩認識と明るさ検知機能をサポートした。その他にも自然言語を理解するAPI「LUIS(Language Understanding)」や「Azure Bot Services」が、一般提供版に達している。

「黄色い羽」「短いくちばし」で鳥の絵を生成――マイクロソフトのAI – 週刊アスキー

 米マイクロソフトは1月18日、研究開発中の画像生成AIに関するエントリーを公式ブログで公開した。

 ブログでは研究者が「the drawing bot(描画ボット)」と呼んでいるAIに言及。テキストからイメージを生成する機械学習モデルと、生成されたイメージとテキスト記述を照合しての信頼性を判断するもう1つのモデルをセットで運用する「Generative Adversarial Network(GAN)」を中核にしているという。

 画像イメージと文字キャプションがペアになったデータセットで精度を上げてきたというこのAIは、単語を視覚的に表現することが可能。エントリーでは「黄色い体」「黒い翼」「短いくちばし」という単語で生成された小鳥の画像を披露している。

microsoft
「黄色い体」「黒い翼」「短いくちばし」で生成された小鳥のイメージ

 単語から特徴を捉えてイメージ化するという人間の描画ルーティンを、このAIでは数学的に再現。入力テキストを個々の単語に分割し、それらの単語を画像の特定の領域にマッチングさせる、という「人間の注意の概念」を「数学的に表す注意GAN(AttnGAN)」として実装したとする。

 同時に“常識”と呼ぶべき基礎知識の習得に関するアルゴリズムも再現。これは指示にない基礎的な情報の補完に用いるもの。例えば、訓練データ中の鳥の多くの画像は樹木の枝に座っているので、AttnGANにおける通常の鳥は「枝に座っているもの」と認識している。

 同社によると今のところ技術は不完全。複雑な指示や画像の精密な検査では、生成された画像が不自然だったり、生成そのものに問題が発生したりするという。それでもAttnGANによる画像の品質は「従来のクラス最高のGANに比べて3倍近く改善されている」と同社は主張。テキストから画像を生成するこのような技術は、画家やインテリアデザイナーのスケッチアシスタントなどに活用できるほか、音声認識による写真の洗練ツールとしても役立てられるとしている。

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